「介護の仕事は好きだけど、給料がもう少し上がればなぁ……」と感じている方は多いのではないでしょうか。介護職の給料は着実に上昇傾向にありますが、何も行動しなければ大きな変化は期待できません。自分から動いて給料アップの手段を知り、活用していくことが大切です。
厚生労働省の「介護従事者処遇状況等調査」によると、介護職員の平均月給はここ数年で着実に上がっています。処遇改善加算の拡充や賃上げ支援策も追い風になっており、正しい方法を知っていれば年収を大きく伸ばすことが可能です。
この記事では、介護職の給料を上げるための具体的な方法を7つ紹介します。今日からできることもあるので、ぜひチェックしてみてください。
介護職の給料の現状を知ろう
給料を上げる方法を見ていく前に、まず介護職の給与の現状を把握しておきましょう。
介護職員の平均給与
厚生労働省の調査データをもとにした、資格・役職別の平均月給の目安は以下のとおりです。
| 資格・役職 | 平均月給の目安 | 年収換算の目安 |
|---|---|---|
| 無資格 | 約27万円 | 約320万円 |
| 初任者研修修了 | 約30万円 | 約360万円 |
| 介護福祉士 | 約33万円 | 約400万円 |
| ケアマネジャー | 約36万円 | 約430万円 |
※月給には基本給のほか、各種手当（夜勤手当・処遇改善手当など）を含みます。
資格の有無と種類によって月給に3〜9万円の差があることがわかります。つまり、資格取得は給料アップの最も確実な方法の一つです。
処遇改善加算とは
処遇改善加算は、介護職員の賃金を改善するために国が設けた制度です。介護事業所が一定の要件を満たすと、介護報酬に上乗せして加算が支給され、それが職員の給与に反映される仕組みになっています。
この制度は段階的に拡充されてきており、現在は「介護職員等処遇改善加算」として一本化されています。処遇改善加算を積極的に取得している事業所ほど、職員の給与水準が高い傾向にあるため、転職時のチェックポイントとして覚えておきましょう。
方法1：資格を取得して資格手当をもらう
介護職の給料を上げる最も王道かつ確実な方法が、資格の取得です。
資格別の手当の目安
- 介護職員初任者研修：月3,000〜5,000円
- 介護福祉士実務者研修：月5,000〜10,000円
- 介護福祉士：月10,000〜30,000円
- ケアマネジャー：月15,000〜30,000円
たとえば介護福祉士の資格手当が月2万円の場合、年間では24万円の収入アップになります。資格取得にかかる費用や労力を考慮しても、長期的に見れば非常にリターンの大きい投資です。
資格取得費用を抑える方法
資格取得にかかる費用を抑える方法はいくつかあります。
- 資格取得支援制度のある事業所で働く（全額負担してくれるケースも）
- 教育訓練給付制度を利用する（受講費用の20〜70%が支給）
- ハローワークの職業訓練を利用する（無料で受講できることも）
- 自治体の助成金を活用する（地域によって異なる）
方法2：夜勤回数を増やす
即効性のある給料アップの方法として、夜勤回数の増加があります。
夜勤手当の相場
特養や老健などの入所施設では、1回の夜勤につき5,000〜8,000円程度の夜勤手当が支給されるのが一般的です。月に4回夜勤に入れば2万〜3万円、年間では24万〜36万円の収入増になります。
ただし、夜勤を増やしすぎると体調を崩すリスクがあるため、自分の体力と相談しながら無理のない範囲で調整することが大切です。また、施設によって夜勤手当の金額には差があるため、転職時にはこの点も比較検討しましょう。
方法3：役職・リーダーポジションを目指す
介護主任やフロアリーダー、ユニットリーダーなどの役職に就くと、役職手当が支給されます。
役職手当の目安
- ユニットリーダー：月5,000〜15,000円
- フロアリーダー・介護主任：月10,000〜30,000円
- 管理者・施設長：月30,000〜100,000円
役職に就くには、介護福祉士の資格と一定の経験年数が求められるのが一般的です。日頃から積極的にリーダーシップを発揮し、後輩の指導やカンファレンスでの発言を通じて、管理者からの信頼を積み重ねていくことが昇進への近道です。
方法4：待遇の良い施設・事業所に転職する
同じ介護職でも、働く施設によって給与水準には大きな差があります。
施設タイプ別の給与傾向
一般的に、以下のような傾向があります。
- 特養（社会福祉法人）：比較的高め（処遇改善加算の取得率が高い）
- 有料老人ホーム（大手法人）：高め（企業の福利厚生も充実）
- 老健（介護老人保健施設）：中〜高め
- デイサービス：やや低め（夜勤がないため）
- 訪問介護：パート・登録ヘルパーは時給制が多い
転職時には「基本給」だけでなく、夜勤手当・処遇改善手当・賞与・退職金制度なども含めた総合的な待遇を比較することが重要です。介護専門の転職サイトを利用すれば、施設の内部情報を教えてもらえることもあります。
方法5：キャリアチェンジで職種を変える
介護の現場経験を活かして、より給与の高い職種にキャリアチェンジする方法もあります。
給与アップが期待できる職種
- ケアマネジャー：ケアプラン作成が主業務。介護職員より平均月給が3〜5万円高い
- サービス提供責任者：訪問介護事業所の管理的ポジション。介護福祉士または実務者研修が必要
- 生活相談員：利用者やご家族の相談対応、関係機関との調整を担当。社会福祉士等の資格が有利
- 施設管理者：施設の運営全般を統括。経験とマネジメントスキルが求められる
特にケアマネジャーは、身体介護から離れてデスクワーク中心になるため、「体力的にきつくなってきた」という方にもおすすめのキャリアパスです。
方法6：処遇改善加算の高い事業所を選ぶ
処遇改善加算は区分によって加算額が異なり、最上位の区分を取得している事業所では、月額で数万円単位の処遇改善手当が支給されているケースもあります。
処遇改善加算の確認方法
事業所が取得している処遇改善加算の区分は、以下の方法で確認できます。
- 厚生労働省の「介護事業所・生活関連情報検索」で事業所情報を検索
- 求人票の待遇欄に記載されていることが多い
- 面接時に直接質問する（「処遇改善加算の区分を教えていただけますか？」）
処遇改善加算の区分が高い事業所は、職員の待遇改善に積極的な姿勢を持っていると判断できます。転職先を選ぶ際の重要な判断材料にしましょう。
方法7：副業・ダブルワークで収入を増やす
本業の給料アップだけでなく、副業で収入を増やす方法もあります。
介護職と相性の良い副業
- 別の介護施設でのパート勤務：シフトの空いた日に別施設で働く
- 介護系のライティング：介護の知識を活かしてWebライターとして記事を執筆
- 介護講座の講師：初任者研修などの講師（介護福祉士の資格が必要）
- 家事代行サービス：介護スキルを活かした高齢者向け家事支援
ただし、就業規則で副業が禁止されている場合もあるため、事前に勤務先の規定を確認してから始めるようにしてください。また、無理をして体調を崩しては本末転倒なので、休息の確保を最優先に考えましょう。
給料アップのために今日からできること
ここまで7つの方法を紹介してきましたが、「何から始めればいいかわからない」という方のために、今日からできるアクションを整理しました。
- 現在の給与明細を確認する：基本給・手当・処遇改善手当の内訳を把握
- 次に取るべき資格を決める：無資格なら初任者研修、初任者研修修了済みなら実務者研修
- 資格取得支援制度の有無を確認する：勤務先の制度を人事に問い合わせる
- 介護専門の転職サイトに登録する：今すぐ転職しなくても、市場価値の把握に役立つ
- 処遇改善加算の区分を確認する：勤務先が最上位区分を取得しているかチェック
まとめ
介護職の給料を上げる方法は、資格取得・夜勤回数の調整・役職への昇進・転職・キャリアチェンジ・処遇改善加算の活用・副業と、実にさまざまな選択肢があります。
最も効果的なのは、資格取得と処遇改善加算の高い事業所への転職を組み合わせることです。介護福祉士を取得し、処遇改善加算の最上位区分を取得している施設で働けば、年収400万円以上も十分に射程圏内です。
「介護の仕事は好きだけど給料が……」と悩んでいるなら、まずは今日から一つでもアクションを起こしてみてください。
参考：介護職の給料はどれくらい上がる？（ケアリッツ・アンド・パートナーズ）
